長野県松本市の税理士は未来経営（旧飯沼会計事務所）

職員に対する人件費（費用）の割合は、医業費用に大きなウェイトを占め、院内処方の無床診療所では医業収入の15～25％程度となり、院外処方では20～30％となるのが一般的です。
医業経営において人件費の改善策を考えますと、「医業収入に占める人件費の比率検討」や「1人当りの医業収入・労働生産性の検討」を挙げたくなります。しかし一方で、第95号で紹介しましたように、医業に従事しようとする人材（特に看護師）が極端に不足している現状の中で、そのような改善策の検討を行っても意味ないものとなってしまいます。

そこで今号では、中小病院・診療所（従事員99人以下）の賃金状況を下記グラフに示しました。貴医院の各職員の基本給をグラフ内に落とし込み、貴医院の賃金傾向をご確認ください。